トップメッセージ

当社は人材こそが最大の経営資源と考えています。

経営理念にある「日本の大動脈と社会基盤の発展に貢献する」という使命を担い、鉄道の安全を守り抜くのは一人ひとりの社員に他なりません。そして、社員が誇りを持って仕事に邁進し、その持てる力を最大限発揮するための基盤となるのは、やはり心身の健康です。

私は「鉄道の安全」と同様、社員の健康についても「未然防止」が重要と考えています。私たちが年齢を重ねても生涯現役で力強く仕事をするには、若い頃からの努力が欠かせません。自身の健康課題に向き合い、日々の習慣を定期的に振り返り、現状に満足せずに常に進化を目指すこと、その積み重ねが大切です。

当社は65歳までの定年延長を予定していますが、各部門の中堅層がこれまで蓄積してきた技術や知識を活かし、60代になっても遺憾なくその能力を発揮してもらうためには、現時点からの準備が重要だと考えています。

そこで当社では、2018年4月、人事部が主導して「健康づくり指針～いきいきと、長く、働くために～」を定めました。

健康づくり指針

① 会社は、社員がいきいきと働くための仕組みを整えます。
② 社員は、自ら健康増進に努めましょう。会社はそれを支援します。
③ 私たちは、職場や社員の状況を把握できる客観的なデータに基づき、これらの取組みの効果を検証し、さらなる健康づくりを進めます。

これまで当社では、心身不調リスクの高い社員に焦点をあて、産業保健部門の産業医や保健師による支援を充実させてきました。また企業立病院である名古屋セントラル病院では、がん治療などの先進医療はもちろん、予防医療にも力を入れ、PET/CT装置を活用した検査や人間ドックを行い、小さながんも早期に発見し、その後はシームレスで迅速に各専門科による治療や手術を行ってきました。治療と仕事の両立をサポートできるよう、企業内の医療体制が充実していることは当社の強みの1つです。

2024年度からは、新しい健康数値目標を設定しました。私たちがゆたかですこやかな人生を送るための基本的な生活習慣に着目し、「食事」「運動」「睡眠」「適正飲酒」「禁煙」の5点について、社員の行動変革を促しています。

ここ数年は1日平均8,000歩以上達成が全社員共通の目標となっています。毎年春と秋に開催している「みんなで歩活」というウォーキングイベントには、8割を超える社員が参加しており、そのうち6割以上が1日平均8,000歩以上を達成しています。当社はこれまでチームワークや一体感を重んじた人材育成を行ってきましたが、イベントをきっかけとして社内の仲間とのタテ・ヨコ・ナナメのコミュニケーションが更に活性化し、世代を問わず多くの社員の中で楽しく身体を動かす習慣が定着しつつあります。

これからも当社は、日本の大動脈を担う東海道新幹線の安全・正確・高速・高頻度・快適という特性を磨き上げること、そして東海道新幹線とネットワークをなす当社エリアの在来線、さらには関連事業を引き続き強化していきます。そして当社の使命を果たすために不可欠な重要プロジェクトである中央新幹線計画も着実に推進します。

そのためには、あらゆる難局を自らの力で乗り越えるべく、常に経営理念に立ち返り、この経営理念をより高いレベルで実現するための基盤である、全ての社員の健康増進の取組みを力強く支援していきます。

2024年4月
代表取締役社長　丹羽俊介

健康経営推進体制

人事担当役員をトップとし、人事部、直営医療機関（名古屋セントラル病院）、産業保健部門（健康管理センター）の3部門が連携して健康経営を推進しており、全職場にウェルネスリーダーを指定しています。

人事部
健康管理
センター
名古屋
セントラル病院
ウェルネス
リーダー

人事部では、全ての社員が定年まで力強くいきいきと仕事に邁進できるよう、健康増進の取組みを積極的に支援しています。
当社は鉄道会社であり、現場を大切にする社風です。また人材こそが最大の経営資源と考えており、鉄道の安全を守るためには、鉄道に携わる全ての社員が心身共に健康であることが礎となります。そのため人事部では、全現場に健康推進の中核を担うリーダー（ウェルネスリーダー）を指定し、リーダー対象の研修やワークショップを積極的に行っています。
職場のリーダー同士の研修の場では、各職場の創意工夫を情報共有しています。更に、褒める取組みに力を入れており、5つの行動項目や数値目標に対する優良な取り組みを行った職場に対して人事部が表彰を行い、取組みの様子を現地現物で確認し、社員との対話の機会を積極的に設けています。
当社では厚生労働省が推進するコラボヘルス（企業と健康保険組合の連携）も重視しており、健康保険組合から提供されるデータヘルスレポートを活用することはもちろん、定期的に議論の場を設けるなど協力関係を強化しており、鉄道業特有の健康課題にも共に向き合っています。今後とも客観的なデータに基づき、PDCAを回しながら効果的な施策を推進していきます。

産業医

健康管理センターは4つの健康管理室（東京・静岡・名古屋・新大阪）で構成され、社員の健康増進を支援しています。
法定の産業医による職場巡視、各種健康診断および鉄道事業者に課せられた医学適性検査の実施に加え、生活習慣病対策、睡眠障害対策、メンタルヘルス対策、危機管理対策等、様々な施策に取り組んでいます。実施にあたっては、健康管理センタースタッフ（産業医、保健師、看護師、臨床心理士、事務職）が連携してプロジェクトチームを作り活動しています。

当社では、社員数が50人未満の小規模職場も含め、全職場に担当産業医・担当保健師を指定し、健康相談を行いやすい体制としています。また、電話やメールでも社員が直接相談できるよう、健康相談窓口やメンタルヘルス専用相談窓口を設置しています。
各種健康診断、ストレスチェック、医学適性検査は、社内施設内において、自社の医療スタッフが実施しています。問診を含む健康診断結果、ストレスチェック結果を踏まえ、要受診レベルの社員には産業医が紹介状を発行し、より綿密な健康管理・支援が必要と判断した社員については、各職場担当の産業医・保健師による個別面談へ繋ぎます。
また、就業上の配慮や保健指導等に対し、産業医、保健師、臨床心理士による面談を通して社員の健康状態の把握、就労状況の確認等を丁寧に行い、本人および職場に対して、必要な助言や指導を実施しています。
今後も健康課題を気軽に相談できる体制づくり、社員の心と身体の健康づくりを推進していきます。

保健師

心身の不調者の発生予防と健康増進の一次予防として「職場の活力向上プロジェクト　略称：職活（しょっかつ）」を展開しています。
職活は、健康診断の問診票から得た生活習慣の状況とフィジカルデータの集団分析結果、ストレスチェックの集団分析結果を各職場へフィードバックし、職場の安全衛生委員会などで、心身の不調者の発生予防や健康増進・活力向上について検討し、職場環境改善を推進する取組みです。
この取組みを通じて、職場づくりのコミュニケーションが増加し、職場の一体感やワーク・エンゲイジメント（※1）の向上につながっている事例が多くあります。健康管理センターでは、良い取組みや結果が出ている職場の聞き取りを行い、良好事例を展開しているので社内で健康づくりの活動がさらに広がっています。

職場環境改善のひとつとして、社員参加型の対話型グループワークを展開しています。職活や職場巡視等で、産業保健スタッフが職場管理者と連携し、職場づくりの意向をよく確認しながら進めています。グループワークでは、職場の良い点に注目し、「どんなときに仕事のやりがいを感じるか」などについて話し合い、「ありたい職場の姿」の実現にむけた改善案を検討します。実施可能な改善案を行い、定期的な振り返りを行う職場では、ストレスチェックの総合健康リスク（※2）の値が低下し、生産性等の指標が向上するなど、一定の効果が確認されています。さらに、職場の要望に沿った運動、食事などの生活習慣のグループワークも行っています。

組織のヘルスリテラシー向上に向けた継続的なサポートにより、健康経営の推進に寄与していきます。

※1）従業員個人の仕事に対するポジティブな心理状態を指す言葉で「仕事に関連するポジティブで充実した心理状態であり、活力・熱意・没頭によって特徴づけられるもの」という学術的な定義付けがされている。
※2）職場環境が従業員の健康にどの程度影響があるのかを示す指標であり、全国平均を基準（100）として、自社集団のストレス度を確認できる。数値が高いほど高リスクと判断する。

臨床心理士

メンタルヘルス対策において、職場で共に働く管理者の役割は重要です。当社では「心の健康づくり計画」を着実に実行できるように「管理者のための職場のメンタルヘルスガイドブック」を作成しています。その内容は心身の不調予防と健康増進の一次予防から、職場復帰と再発予防の三次予防までと多岐に渡ります。
また、メンタルヘルス対応のために「管理者は何を知っておくべきか？」という知識面だけでなく、社員の相談対応の5つのステップなど「どう対応するか？」といった実務面までを網羅して実用性を高めています。
さらに、2019年7月から開始した『職場復帰のための手引き』の配布や、2022年10月から開始した「療養中の社員のサポート」など、新たな取組みに応じて冊子の更新を随時行っています。
なお、『職場復帰のための手引き』とは、病気休職中の社員に配布される冊子です。心身不調から回復し、元気に職場へ復帰するために療養中に必要な情報、適切な治療の継続、生活習慣の改善、セルフケアの方法の習得、職場復帰のための準備等を記載しています。
また、「療養中の社員のサポート」とは、メンタルヘルス関連疾患で休業・休職中の社員に対して、再び元気に働き続けられるように支援するため、医療職が療養状況を本人にヒアリングする取組みです。
これらを通じて、健康管理センター医療職が休業開始前から職場復帰後まで切れ目のない支援を実践しています。
今後も「ラインによるケア」を推進するため、職場・人事部門・健康管理センターが連携し、メンタルヘルス不調の未然予防を図るとともに、早期発見・早期対処・療養中のサポートや職場復帰後のフォローを通して、長期休職者の低減に繋がる取組みを強化していきます。

健康管理センター

名古屋セントラル病院では、予防医療に力を入れています。その中心的な役割を果たしている人間ドックセンターでは、人間ドックを通じて多くの社員の健康維持をサポートしています。1日人間ドックでは、腫瘍マーカーを基本検査項目に含み、がんの早期発見に役立てているほか、検査データは各診療科専門医と連携して確認し、異常が疑われる場合には各診療科による精密検査・治療でフォローしています。また、生活習慣病の予防のため、対象者には積極的に特定保健指導を行い、生活習慣の改善を図っています。当社の充実した福利厚生制度により、がんの早期発見に有効な「PET/CTドック」、高画質のMRIを用いた「脳ドック」、320列CTを用いた「肺ドック」も慫慂しており、いずれも先進機器を用いて専門医による安全で質の高い予防医療を提供し、病気の早期発見・早期治療に大きく貢献しています。

名古屋セントラル病院

浜松工場は社員650人を超える、社内最大規模の現業機関で、新幹線の全般検査を行っています。大規模職場ですが、「チーム浜松工場」を合言葉にしており、チームワークが自慢の職場です。浜松工場には管理部門と現場の4センターがあり、管理者の他、各センターからウェルネスリーダーを計6名選出しています。また、管理者のウェルネスリーダーから各管理者に対し、定例会議で具体的な取組みを共有することで、ウェルネスに関する取組みを工場全体に定着・推進させています。
アクションプラン設定にあたり、現状把握し検討した結果、5つの行動項目のうち、「食事」「運動」「適正飲酒」の3項目について特に力を入れて取組むことにしました。ウェルネスリーダーが検討・作成した所属全社員向けのアンケート（回答率99.2％）より、朝食の摂取状況と食べない理由、AUDIT（飲酒スクリーニングテスト）の結果や運動の実施状況の把握を行いました。「食事」「適正飲酒」の要改善者を対象とし、ワークや事後課題（日記）をつけるなど、より自分事として捉えられる集合研修を健康管理センターの医療職と共に検討し開催しました。集合研修後に、取組みの効果測定として再度AUDITを実施し、参加者全員の飲酒習慣改善につながりました。「運動」は、1日平均歩数8000歩以上歩いている社員の「一日の過ごし方など、日常生活での歩き方のコツ」を所内誌や所内各掲示板に紹介することで、日常生活の中で気軽に歩けることが分かり、工場全体の「歩く」ことに対するモチベーションを上げることができました。
ウェネスリーダーが前向きに取組み、PDCAを実践したことで、工場内のチームワークが高まり、個々のヘルスリテラシーが向上するなどの行動項目の改善へとつなげることができました。

数値目標

心身ともに健康であり続けることは、私たちが日々良い仕事をして、豊かで充実した人生を送るうえで、最大の原資となります。そこで当社は、フィジカル面でも、メンタル面でもセルフケアを怠らず、健康的で溌剌とした毎日をおくってほしい、というメッセージを「からだとこころ、いきいきと、すこやかに。」という「ありたい姿」を定めました。
ありたい姿を目指すため、厚生労働省の指針において心身不調と相関性が高い健康指標である「食事」「運動」「睡眠」「適正飲酒」「禁煙」の５つの行動項目について新しい数値目標を設定しました。

5つの行動項目（2026年度までの目標）

食事週5回以上朝食を食べよう 85％
運動週2回汗をかく運動しよう or 1日8,000歩以上歩こう 65％
睡眠睡眠で十分な休養をとろう 75％
適正飲酒適度な飲酒量を守ろう 90％
禁煙たばこはやめよう 88％

食事
運動
睡眠
適正飲酒
禁煙

社員寮にある食堂や社員の教育の拠点である総合研修センターでは、社員に対して、バランスの良い食事の提供を行っています。職場においては、オフィスコンビニや軽食を含む自動販売機を設置し、朝食摂取や健康的な食事摂取の環境整備を進めています。

社員教育の拠点である総合研修センターでは、心身の健康管理や労災防止について学ぶフィジカルトレーニングというカリキュラムを導入しています。中でも体力づくりやコンディショニング概論、腰痛、肩こり予防など、日々の業務や生活を心身健康に過ごす上で必要な内容を「フィジカルトレーニング」というカリキュラムで、専門の講師が実施しています。
本カリキュラムにおいて、新入社員研修では、当社独自の「ＪＲ東海体操」を学びます。この体操は鉄道に関わる社員の作業特性をふまえた全身運動で、各職場でも実施されているものです。また乗務員養成研修など夜間時間帯を含む勤務に就く社員が受講する研修では、体づくりに加えて睡眠管理や食事など生活管理に関する講義を実施しています。
総合研修センターは運動施設も充実しており、体育館やトレーニングジム、2面のグラウンドがあります。研修を終えた後、爽やかに汗を流す姿も多く見受けられます。

みんなで歩活

当社では、ＪＲ健康保険組合が主催する年2回の「みんなで歩活」を活用した運動の取り組みが盛んに行われています。各職場内でチームを組み、平均歩数に応じた懸賞制度を設けるなど職場単位で様々な取り組みが行われており、「1日8,000歩以上」の達成率はＪＲ健保加盟14社中1位となっています。
「みんなで歩活」の浸透が社員一人ひとりの運動習慣の意識づけにつながっています。

睡眠研究の第一人者である柳沢正史様（（株）S’UIMIN取締役CSO会長）をお招きし、「ウェルネスセミナー（睡眠）」を開催しました。「睡眠不足が継続すると健康リスクが高まる」ことなどをはじめ、睡眠に関する研究内容をご講義いただきました。
セミナーの様子はアーカイブを設けており、全社員が学べる環境を整えています。

サントリーホールディングス（株）様から講師をお招きし、「ドリンクスマートセミナー」を開催しました。対面での実施に加え、各職場から600名を超えるウェルネスリーダーが参加する会議を通じて講義録画を発信し、飲酒の場で「やわらぎ水」（チェイサー）を取り入れる工夫など、即実践できる方法を学びました。
セミナーの様子はアーカイブを設けており、全社員が学べる環境を整えています。

2020年4月の健康増進法改正に伴い、それまで450以上あった屋内喫煙室を4箇所まで減らすとともに、鉄道事業本部や支社単位で「タバコ川柳」や「禁煙マラソン」「卒-1グランプリ」といった禁煙支援の企画を独自に実施し、喫煙者・非喫煙者を巻き込んだ禁煙率アップを図っています。

啓発活動

社員に対し健康に関する様々な啓発活動を行っています。

項目	具体的な内容
集合研修の実施	「ウェルネスリーダー」を対象とした会議の開催
	社内外の講師によるウェルネスセミナーの開催
	職能別の研修におけるメンタルヘルスケアの教育
健康についての情報発信	WellnessBook2024の発行
	社内掲示板へ健康増進情報を中心とした「ウェルネス通信」や「健康ちょっといい話」の発信
	社内誌を通じての健康関連テーマの紹介
	「職場のメンタルヘルスガイドブック」の発行・配布
職場単位における啓発活動	安全衛生委員会における健康についての啓発

優良取り組み事例を紹介します。

営業本部
品川駅
松阪電気区
沼津駅
新大阪駅

営業本部は、『EXサービス』や『推し旅キャンペーン』など東海道新幹線を中心とした営業施策を推進する、135名程度が所属する本社部門の職場です。
5つの数値目標のうち、【食事】【運動】【睡眠】の3項目をウェルネスアクションプランに設定し健康に関する情報発信や、健康管理センターの医療職と連携した集合研修を開催するなど、年間通したウェルネスリテラシーの向上につながる取組みを実践しました。
【食事】の取り組みは、多くの社員が朝食を摂る重要性を体験する機会を設定し、【運動】の習慣化に繋がるよう打合せコーナーにバランスボール型椅子の設置やウォーキングイベントの企画など日常生活から体幹を鍛える環境を整えました。【睡眠】は、医療職による「睡眠」をテーマとした集合研修を開催し、睡眠の重要性を学ぶとともに昼時間帯の仮眠環境を整えるためのアイマスクの使用促進や、スマートワークを活用しやすくするため、勤務と勤務の間を11時間以上開けることを推奨するなど、創意工夫に富んだ取組みを推進しています。

品川駅は110名程度が所属する大規模駅職場で、1日平均約7万人のお客様が新幹線をご利用されています。
5つの行動項目すべてにバランスよく、「社員全員が年間を通して参加できる多様な取組み」をモットーに取組みを推進しています。
その中でも特に「駅員の休養スペースの活用」に着目し、リクライニングチェアの設置やストレッチスペースの併設により、駅員が休憩時間により質の高い休息を取れるような環境づくりを行いました。現在も若手社員からベテラン社員まで、幅広く活用されています。

松阪電気区は、在来線の40名程度が所属する職場です。
現場作業の際にラーメンなど高カロリーな食事を摂りがちな傾向があるという職場の実情をふまえ、【食事】の中でも職場で提供できる“昼食”に着目し、「ヘルシー弁当企画」を実施しました。
2023年から区員の昼食用弁当でお世話になっている「喜のや」様にご協力いただき、当社の保健師からの助言も受けながら企画を実現することができました。「喜のや」様には、カロリーを抑えていながら満足感のあるお弁当を作っていただき、区員からも大変好評です。

沼津駅は東海道線の60名程度が所属する駅で、近年は人気アニメの装飾などで多くのお客様に訪れていただいています。
沼津駅では5つの行動項目に対してバランスよく職場全体を巻き込んだ計画的な取組みを実施してきました。その中でも、【睡眠】では職場内で睡眠勉強会を開催し、睡眠管理の大切さや睡眠負債の軽減の大切さについて講義を行い、理解を深めました。また、【運動】では職場レク運動会を実施し、今年度も引き続き5項目に取組むことと、特に駅社員全員に配備されたタブレットにて健康増進に関する情報をタイムリーに発信することに力を入れていきます。

新大阪駅は250名程度が所属するＪＲ東海の駅最大規模の職場です。
新大阪駅では駅全体で楽しく健康増進に取り組めるような企画を実施しています。
【食事】では、職場内の朝食接種率を向上させるため、マルコメ（株）様にご協力いただき朝食講習会を実施しました。【適正飲酒】【禁煙】では、若手社員の教育に力を入れています。毎年職場内で開催している「二十歳のお祝い会」にて、アルコールパッチテストやアルコール単位が分かる模型を使用した講義、アプリを利用し喫煙による顔の劣化を見る企画を実施し、適正飲酒や喫煙の有害性を体感してもらいました。